・アメリカ政府は２００８年９月に、ファニーメイとフレディマックの住宅公社を国有化したが、アメリカ国債よりも残高（５～６兆ドル）が多い住宅公社債が実質的な政府の借金になることを意味している（ｐ４６）
・アルゼンチン破綻後にベネズエラから南米へ危機が広がった場合、南米圏通貨構想が持ち上がる可能性あり（ｐ５７）
・1970年の不況において、1973年の高値から１年間で４５％下落した、戻るのが１０年かかったので、今回はそれ以上と推察される（ｐ６２）
・株価の底打ちは、２００９～２０１０年に来る可能性が大きい（ｐ６５）
・世界国債インデックスは1982年から、国内国債指標は1988年からなので、国債分散投資が安定としている根拠は過去２０年程度のデータで議論しているに過ぎない（ｐ６９）
・古代ローマ帝国の繁栄は、強力な軍隊と奴隷制度によって支えられていた、現在の資本主義も安い労働力を求めている点は同じ（ｐ８１）
・資本主義そのものを変えるとするのではなく、資本主義に私達の幸せの価値観をなじませるのが重要（ｐ８６）
・この１０年間で金融恐慌が懸念される発端となったLTCMの破綻とサブプライムローン損失問題には、いずれも金融工学が深くかかわっていた（ｐ１０８）
・歴史から学んだ教訓を、ただ当てはめるだけではうまく応用できない、前提となる条件・状況が異なれば歴史は繰り返さないから（ｐ１２５）
・日本の賃金の動向を見るためには、被雇用者の９０％が中小企業に勤務していることを考えれば、中小企業の動向を注視する必要がある（ｐ１３１）
・アメリカが発表する重要な指標として、雇用統計が群を抜いている（ｐ１４８）
・日本の場合には、毎月公表される「Quick短観」がある（ｐ１５５）
・哲学的思想を学ぶには、構造主義・ポスト構造主義・ポストモダニズムを学ぶとよい、推薦図書として「構造と力、浅田氏」、「消費社会の神話と構造」がある（ｐ１６９）
・アメリカの時価会計が凍結されたことにより、損失額の実体がブラックボックスの中に隠されてしまった、時価会計の凍結解除が金融危機が沈静化にむかう試金石となる（ｐ１８７）
・６年間の年平均のGDP成長率は１．９％であり、そのうち１．０％が輸出、０．５％は企業投資、これから景気拡大が輸出と企業が主導したことがわかる（ｐ２４４）
