・歴史を振り返ると、デフレになるか、インフレになるかは、エネルギー価格に大きく左右される（まえがきｐ７）
・上位１０％の富裕層が占める国民所得の割合は、日本は40％、イギリス39%、フランス33%、アメリカ48％、１％の場合は、米:19、英:12、日本は９％、仏:8%となる（ｐ３）
・古代ローマ帝国の衰退の一途となった理由として、奴隷の供給が頭打ちになった。現在も安い人件費を提供してくれる人たちが必要（ｐ１０）
・これからの世界の潮流、１）先進国で中間層が減少、新興国の富裕層が増加、２）先進国内で格差拡大、新興国でも同様、３）これまでの高成長はない（ｐ１５）
・日本ではエネルギー価格の上昇分を製品価格に転嫁せず、従業員の賃金を抑えることで価格をあげずにきた（ｐ１９）
・IEAは、2015年までにアメリカは天然ガス・原油の両方で世界一の産出国になると修正した（ｐ２１）
・アメリカ国内のシェールオイル埋蔵量は2011年に320億バレルと発表したが、2012年には580億バレルと修正。世界全体では3450億バレル、これからも上方修正されるだろう（ｐ２２）
・現代生活に欠かすことの出来ないエチレンは、従来の10分の１程度の価格で、数年後にはアメリカ南部の工場で大量生産される。石油化学工業は、ガス化学工業に変わりつつある（ｐ２７）
・カタール産のガスが、アメリカが輸入しなくなったので欧州へ向かった、それまで支配していたロシアは、カタール産にシェアを失ったので、アジアに販路を求めざるを得なくなった（ｐ３３）
・アメリカはピーク時には国内消費量の６７％を中東からの輸入に頼っていたが、2012年には４７％と減った（ｐ３４）
・原油価格が下がると、食糧価格もそれに反映して安くなる、大型機械の燃料費が下がるので、するとそれを飼料とする、牛・豚・鶏などの飼育コストもさがり、食肉
・卵も安くなる（ｐ３６）
・良いデフレは、物価下落率が所得下落率よりも大きい、悪いインフレは、物価上昇率が所得上昇率よりも大きい（ｐ４３）
・過去のイギリスで起きた産業革命と、現在のアメリカのシェール革命は、技術革新で産業構造をかえる・エネルギー革命によりデフレになっていく点でも、同じような経路をたどるだろう（ｐ５２）
・OPECは2035年の原油価格が1バレル１６０ドルになると予測しているが、OPECの国内事情を反映した願望にすぎない。サウジアラビアでさえ、財政上の損益分岐点となる原油価格は、アラブの春以降は、１バレル=90-100ドル（ｐ６１）
・カナダのブリティッシュコロンビア州にて、複数の日本企業がLNGの輸出計画を進めている、年間800万トン（一般家庭2560万世帯の年間消費量）、出光がアルカダスと進めているのが輸出第一号（ｐ６４）
・2017年からのアメリカシェールガス輸出は、大阪ガス・中部電力が440万トン、東芝は220万トン（テキサス）、住友商事と東京ガスはシェールガス液化・販売する出資会社設立、住友商事は80万トン（デラウェア州）、三菱商事と三井物産はルイジアナ州で液化事業を承認（ｐ６５）
・燃料電池車は、発電効率がよく騒音、振動がない。水素充填はガソリン給油と同じく数分、航続距離もガソリン車なみ（ｐ８１）
・日本政府は水素スタンド建設に補助金を出すことを決定、2015年度の100箇所を皮切りに、2025年には1000箇所、現在のガソリンスタンドは3.77万箇所、電気充填スタンドは7400箇所（急速充電:1300）（ｐ８２）
・千代田化工は、ガスに含まれる水素をトルエンに溶かし、それを輸送し専用設備で水素だけを取り出す、類の無い技術を持っている（ｐ８５）
・日本と欧州は水素の普及に舵を切る、アメリカは安い天然ガスがあるので、水素よりもガスが圧倒的に普及するだろう（ｐ９４）
・メタンハイドレートを吸い上げるときに周りの砂も一緒に吸い込んでしまい、その砂がパイプに詰まって吸引力が低下したので生産を中断せざるを得なかった（ｐ９７）
・南鳥島での高濃度レアアースは中国の鉱山の３０倍であり、３０倍のコストがかかっても採算とれる（ｐ９８）
・スマートフォンは、パソコン・デジカメ・音楽プレーヤの役割を備えているので、各々の市場がスマートフォンに食われてしまった（ｐ１１４）
・ソフトバンクが電力小売で有利なのは、料金請求システムのインフレがあること（ｐ１２０）
・中国の2001年の平均年収は1.08万元だったが、2013年には5.1万元（上海では7.2万元：120万円程度）、１２年で4.8倍、年率換算14％（ｐ１３０）
・海外移転する時代は終わりを迎えつつある、１）中国都市部の人件費上昇し、2025年の北海道・東北・九州などの人件費はあまりかわらない、２）シェールガスなどのエネルギー革命、発送電分離により電気料金安くなる、３）法人税引き下げ余地ある（ｐ１４８）
・JXは、自社生産している水素をトルエンに溶かして、常温常圧のままトレーラーで運ぶ技術を開発している。これだと高圧の圧縮水素を運ぶ専用トレーラ不要、ガソリン用トレーラがそのまま使用可能、液体のまま貯蔵するので爆発しない（ｐ１５５）
・燃料電池車の国際的な安全基準は、日本案が採用されることになっているので、日本メーカは国内仕様のままで海外販売可能（ｐ１７０）
・2025年の自動車は、日本と欧州ではハイブリッド、燃料電池車が売れ始める、アメリカでは天然ガス車、新興国では燃費のよいガソリン車が中心で、富裕層ではハイブリット車も売れていく（ｐ１７３）
・日本国内にとどまって勝ち組になれるのは、自動車およびその関連、環境技術、ロボット、負け組になるのは、家電と化学（ｐ１８２）
・国民年金、厚生年金の利回りの設定が「4.1％」としている、直近７年間は1.44％である。また、物価上昇率：1.0％、賃金上昇率：2.5％という前提も現実的ではない（ｐ２０８）
・日本に残された現実的な選択肢は、１）社会保障現状維持で、消費税４０％、２）社会保障３割削減、消費税３０％、３）退職年齢を７５歳、消費税２０％（ｐ２１３）
・国民皆年金ができたのは1961年、当時の平均寿命は６８歳、支給開始年齢が60歳、８年間の年金がもらえる計算、現在もそのようにすると、支給開始年齢は７６歳となる（ｐ２１４）
・欧州年金制度は、持続性では日本よりまともだったが、欧州危機をきかっけに支給開始年齢が引き上げられた（ｐ２１６）
・ビジネスの基本は、そこで商売する国の言語を使うこと。中途半端な英語の勉強よりは、その時間を、様々な国の文化や価値観、とくに歴史と宗教の勉強にあてるべき（ｐ２３５，２３８）
・海外留学をするにしても、その国の歴史、宗教、文化、価値観、ライフスタイルを学ばなければ意味が無い（ｐ２４３）
・読書を通じて、いろいろなジャンルの知識を知っておくことが、グローバル社会を勝ち抜くための武器になる（ｐ２４６）
