・日本の知識人がまったく無能で現実を突きつけられてもわからないほどお粗末なので、日本の大衆は頑張ってきた（ｐ４）
・緩やかな大河が多い欧州では、川を流れる水も長期間にわたって地中のミネラルを吸収して硬水になる、急流ばかりの日本はすぐに海に流れるので軟水ばかり（ｐ１８）
・それぞれの時代に大地震が起きていたのは、住みやすく暮らしやすいので人口が密集する文化的先進地帯ばかり（ｐ２５）
・原発事故から１か月後のアメリカ政府高官は、半径８０キロ以内の避難勧告は、「具体的なデータに基づいたものではなく、いくつかのシナリオから大げさなものを選んだに過ぎない」と平然と訂正した（ｐ３２）
・輸送におけるエネルギー効率が世界一高い日本が、輸出入に必要な物資移動の総距離を減らして（輸出先が北米からインド洋・太平洋）ますます効率的になる一方で、欧米諸国の輸送距離は増える（ｐ４６）
・二度のオイルショックを経験した日本は、重くかさばる完成品（消費財）から、輸送総重量と輸送頻度を少なくできる、中間財・資本財に転換したので、円高でも貿易黒字が確保できた（ｐ４６）
・石炭、石油、天然ガス、原子力というかたちで発電に使うエネルギー源が変遷してきたのは、エネルギー密度（一定単位当たりから取り出せるエネルギーの大きさ）が大きかったから（ｐ４９）
・エネルギー密度を高める工夫で成功したのは、１）生木のまま薪にするより蒸し焼きにして木炭にする、２）石炭を蒸し焼きにしてコークスにする、である、ウラニウム燃料から生じるプルトニウムを再利用するのは成功例かもしれない（ｐ５１）
・石炭をいったんガスに換えてから蒸気タービンを回すことで、発電効率を２割アップさせた石炭ガス化複合発電は素晴らしい（ｐ５４）
・回帰分析をする前に教え込まれるのは、「相関性の存在を証明できても、それは因果関係を立証したかにならないし、どちらが原因であるかはできない」ということ（ｐ５６）
・寡占化した業界では、有力企業同士が共謀してなんとか業界全体で減産・価格上昇を実現しようと画策する（ｐ７１）
・「貴重なものだから大事に節約すべきだ」というのと、「害があるから使うべきでない」は表面的には１８０度の大転換に見えるが、生産規模縮小と価格上昇を奨励している点では、全く同じ機能を果たしている（ｐ７２）
・石炭推定埋蔵量は、１７０～３００年分と圧倒的に多いので、需要が石炭に流れないように、石炭だけはダメだと強調する（ｐ８０）
・アメリカの量的緩和は国民一般の生活を改善するのに役立っていない、４９兆円の米国債を買い上げてその分を米ドルを市場に供給することになっていたが、半分は連邦政府の高級公務員たちの給料に消えた（ｐ９５）
・アメリカの製造業雇用者数と政府雇用者数を比較すると、政府雇用者が製造業の倍、ギリシアと変わらない程度まで公共部門が肥大化している（ｐ１０６）
・日本企業の大半は円高ではビクともしない高品質の製品を開発し続けている、２０００年から２００９年で円建て輸出比率は３６％から４１％（ドル建ては５２％から４８％）となった（ｐ１１３）
・生産削減や経済規模の縮小に繋がらなければ、デフレは問題ない、大衆が富を取り返すというポジティブの作用が大きい（ｐ１１７）
・欧米の金融機関は基本的にノンリコース（非遡及型）なので、日本とは異なるが、株式を半分以上差し出さないと融資しないという条件は日常茶飯事（ｐ１２３）
・ドイツのメルケル首相は「ギリシアを救済するためにドイツ国民の税金をなぜ使わなければならないのか」と正論を吐いてドイツ国民からは喝采を浴びたが、南欧諸国からは怒りと失笑を買った、ドイツ製造業の競争力低下により、PIIGSの放漫財政によりユーロ安になったから輸出が伸びたので（ｐ１３４）
・欧州での長期のバカンスは、大企業に勤務するサラリーマンは休んで他の人に仕事を回すというワークシェアリングである（ｐ１４４）
・ギリシアやポルトガルの国債がデフォルトしてもドイツ経済への影響は少ないが、アイルランドやスペインの場合はドイツ経済の屋台骨が揺らぐ（ｐ１４５）
・ダイハツと三菱（小型車コルト）は、２０１３年１月末で欧州での生産を終了して、欧州の新車販売から撤退して東南アジアに集中、松田は北米での現地生産からの撤退に踏み切る（ｐ１５９）
・中国企業の品質志向度は１３９か国中で４８位であるが、問題なのは、消費者の目が肥えていて消費者の品質志向度は７位であることで、中国の消費者から中国企業は見放されるかもしれない（ｐ２０３）
・なぜ日本だけがデフレの心配をしていられるかは、円の価値がオイルショック時比較で、３．５倍になったから（ｐ２０４）
・１９６９年から２００９年の４０年間に、世界経済に占めるシェアを最も減らしたのは、ドイツ（９．０→５．８％）、アメリカは２８．４→２６．４％、日本は９．３→８．７％で健闘している（ｐ２０８）
・日本国債は、売り出す金額に対して、４～６倍の応札があるが、ドイツは時々応札不足で流れる（ｐ２１０）
・税金と国債で調達したカネには政府にとっては何の違いもない、帳簿上は反対（税金は黒字、国債は赤字）であるが（ｐ２１６）
・トヨタとホンダのハイブリッド車は現在はドル箱だが、５年程度しかもたないかもしれない、燃費比較で、ガソリン車＝１円１キロ、HV＝１円２．５キロ、EV=１円５キロなので（ｐ２３２）
