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日経新聞の数字がわかる本 「景気指標」から経済が見える

日経新聞の数字がわかる本 「景気指標」から経済が見えるの写真

・GDPは「日本国内で作り出された財とサービス(付加価値(売上-仕入))の合計」と定義できる、仕入れを差し引くことがポイント(p24)

・GDPの増加は、私たちの給料の総額が増加することを意味する、それは日本の人口は殆ど増減していないから(p26)

・2008年度の名目GDPは約500兆円、実質GDPは約540兆円、名目に比べて実質が8%高いとは、2000年から8年間で8%分のデフレが生じたことを意味する(p27)

・GDPに輸入を足した金額=国内で売られる全て(民需(機械受注+消費支出)+政府支出(公共工事)+輸出)である(p32)

・在庫調整が進むとは、過剰在庫がなくなって企業が本格的に増産を開始した段階である、その意味で重要な指数が「稼働率指数 製造工業」である(p51)

・企業業績が悪くなってカットする3Kとは、広告・交通・交際費であるが、その中の「広告取り扱い高」データは、景気の波とリンクしている(p59)

・建設業や造船業は景気よりも少し遅れて動くが、不定期船の運賃相場を示すバルチック海運指数は、景気とリンクする(p63)

・国内企業物価指数(卸売物価指数と呼ばれていた)は、国内の企業間で取引されているモノの価格水準を1887年から日銀が発表しているもの(p83)

・翌日物の金利(コールレート翌日物)は、日銀が意図的に調整している政策金利である(p99)

・銀行が手持ちの国債を担保に日銀からお金を借りれる制度(補完的貸付金利制度)があるので、国債が一気に市場に出されることも無く、国債価格が暴落しない(p100)

・国と企業の収支を対比させると、経常収支(貿易収支+サービス収支+所得収支)は企業の経常損益、資本収支は経常外損益、経常収支から所得収支を差し引いたものが、営業損益である(p109)

・中長期で850兆円以上の財政赤字に苦しむ日本が1兆ドルの外貨準備を持っているのは意外と思うかもしれないが、1兆ドルの原資も短期の日本国債で(借金をして)米国債を買っているという構図(p114)

・アメリカの個人消費が冷え込む心配である、世界の4分の1を占めるアメリカのGDPのうち、その70%を個人消費が占めるので、世界のGDPの18%を支えていることになるから(p130)

・ダウ平均はわずか30銘柄の株価を平均化したもので、入れ替えはよく行われる、最近ではGMとシティグループが抜けて、損保のトラベラーズとシスコシステムズが加わった、全体の価格を見るには「S&P500」である(p143)

・ユーロ圏全体のGDPは2008年末で9兆ユーロ(1170兆円程度)で、ヨーロッパ全体の7割以上、アメリカの8割以上に相当する(p152)

・中国も日本同様に巨額な貿易黒字と外貨準備高を持っているが、日本と異なるのは、貿易や為替を国家で管理している点である(p159)