・数学的思考力とは、数学を勉強するときに得られる思考力で、論理的思考と「情報の本質を見抜く思考力」の２つに大別される（ｐ３４，４２）
・宝くじとは、一気に元本が約４６％に減ってしまうように設計されている（ｐ５０）
・１９２９年の大恐慌時代には、世界の主要国がバラバラに対策を講じるような状況で、今のように素早く連携して対策をとれるような協調関係はなかった（ｐ７２）
・サブプライムローンの引き金となった「住宅ローン担保証券」は、担保になっているのが住宅ローンだけだったのでまだわかりやすかったが、「債務担保証券」は多くのローンが担保になっているので分かりにくい（ｐ９２）
・アメリカが既に発表した公的支援による支援策は、ベアースターンズ融資（２９０）、住宅金融会社への資本注入（２０００）、住宅ローン債務保証（３０００）、AIG融資（８５０）、不良資産買取（７０００）の合計、１．３兆ドル（１００兆円）である（ｐ１１１）
・納付率が６５％でも９０％であっても、年金は破綻せず、所得代替率が５１．１→５１．８％へ上がる程度である（ｐ１３１）
・厚生年金（公的年金７０１２万人中の３４００万人）は給料から自動的に引かれるので、未納の問題は起こりえない（ｐ１３５）
・２００９年度から高齢者に支払われる年金の半分は税金から支払われる（ｐ１３９）
・７５歳までに死亡した場合には、通常より３０％減少するが、６０歳からもらっておくと得である、３年遅らせて６８歳から貰うと２５％増しとなる（ｐ１４８）
・平成１９年度末において、公的年金加入者（７０１２万人）、第一号保険者：２０３５万人（未納者：３０８、免除者：３１５、猶予者：２０３、納付者：１２０９）、第二号保険者（厚生年金：３４５７、共済組合：４５７）、第三号（１０６３）であり、未納者は５％以下（ｐ１５９）
・将来の負担に備える「年金積立金」は２００兆円ある、未納者が払わずに不足する部分はそこから補給される（ｐ１６２）
・将来問題なのは、年金よりも、医療と介護である、２０２５年において、年金給付は１．４倍となるが、医療は１．７倍、介護は２．６倍になる（ｐ１８０）
・消費税を１０％にして、食料品を５％に据え置いた場合には、実質的な消費税は９％となる（ｐ１８５）
・マクロ経済スライド方式の導入によって、どの世代においても８
５歳の時点で年金給付水準に実質的な差がでなくなる（所得代替率：４１．３％）ように設計されている、６５歳においても、１９４１年生まれが５９．７％に対して１９６６年埋まれば５１．６％（ｐ１９２）
