・世界の鉄鋼生産は１８７３年から１９００年までの間に４０倍（７０→２８００万トン）になった、その結果、鋼材の値段が半値となり鉄筋コンクリートという技術が生まれた（ｐ２５）
・電気という新しいエネルギーは、１８８２年にエジソンがニューヨークに初めて発電所をつくって、電気を本格的に使い出すことになった（ｐ２５）
・アメリカの大陸横断鉄道の建設に必要な資金は、全てロンドンの金融市場での起債に依存した、これはデフレに伴って発生する膨大な余裕資金が世界中に溢れていたから（ｐ３０）
・アメリカでは、穀物１トンについてのエネルギー量は、鉄道で輸送する場合には運河輸送の９倍、トラックでは２５倍であり、水運でのコストは低い（ｐ３４）
・日本では１トン粗鋼をつくるのに石炭が５００キロ必要、これは省エネについて世界最高技術を持つ日本だけに可能な数字、中国の場合だと３倍の１５００キロ（ｐ３６）
・小沢一郎の２００９年８月の総選挙でのテーマは、１）公明党の小選挙区８名全員を落選させる、２）当選回数の多い政治家がいる選挙区には新人を競わせる、である（ｐ４９）
・２０世紀の冷戦は１９９１年のソ連崩壊で欧州では終結したが、アジアでは継続している、中国・北朝鮮・ベトナムは共産党支配継続のため（ｐ５５）
・イラクにおいて治安の維持に全力を挙げて努力する武装組織としての警察とイラク軍の再建が進行するにつれ、大規模な「テロ」による米軍の被害は急速に低下した（ｐ７８）
・２００９年に入って、イラクでは「結婚ブーム（前年の２倍）」が沸き起こった、これは治安が回復し、社会秩序が安定した何よりの証拠である（ｐ８２）
・中国では４０階建ての高層ビルは鉄骨鉄筋でなければ建てられないが、日本では５０階でも鉄骨を使わない（鉄筋のみ）で建てられる（ｐ９４）
・インフレ時代には、国内に豊富な資源があるのは経済成長にプラス要因であったが、デフレ時代にはマイナス要因になる（ｐ１０８）
・電気自動車関係の特許件数は、日本は２００８年は２８３９件であったが、アメリカはその４分の１以下（ｐ１１１）
・粗鋼生産に材料が鉄くずである電炉を使えば、粗鋼をつくるときの燃料コストが、それまでの５分の１で済むようになった（ｐ１１９）
・電力の省エネのカギは蓄電池にあり、特に「ナトリウム硫黄（NAS)電池」が有効で、中東のカタールやドバイで実用化されている（ｐ１２２）
・国債とは国の借金であり、一般の借金とは異なるので、国の借金である限りクラッシュ（破綻）は起きない、しかも国債を保有しているのは９５％が日本国民（ｐ１２９）
・昭和初期の革新官僚は、行政組織の政治からの独立性を主張するようになり、その結果、軍部の勢力と官僚が結びついて、政党を抑えることに成功した（ｐ１３２）
・派遣切りで騒がれた２００８年１月から勘定して２００９年１１月までの２３ヶ月で派遣労働者が約３８万人切られているが、正規社員も３９万人切られている（ｐ１５５）
・現在の百貨店業界は、いわゆる「返品制度」の恩恵を受けているので、売れ残れば納入業者にそのまま返品できる（ｐ１５８）
・上海モーターショーは、規模の面では東京を上回っていたものの、技術の面では東京を上回れなかった（ｐ１６３）
・現在のガソリンスタンドに代わって「EV」への給電所のネットワークを構築する方向に、エネルギー政策を転換する必要がある（ｐ１７０）
・クレジットカード会社は、カードローンの経済状況を注意深く観察し、一定の基準を割り込んだ場合には即座に無効を出すことが可能であるので、高額耐久消費財（車、住宅等）の市場はあっという間に縮小してしまった（ｐ１７３）
・大型家電の省電力化については、LED（発光ダイオード）を搭載したテレビによって対応することができる（ｐ１７７）
・中国では建設機械の稼働時間数は年間４０００時間、これを３年間続けられるのは日本製のみ、中国製は４００時間（耐久性１０分の１）である（ｐ１９５）
