・日本は昔から２０代の若手社会人が高い確率で転職をする社会であるが、３５歳以降では少なくなり、３０代中盤から定年まではひとつの会社で過ごす人が全体の６割以上であり多い、年代別転職率はこの２０年間あまり変わらない（ｐ１２）
・イギリスを除く欧州主要国では４０歳頃、米英も４５歳ｋらいで転職は下火になり、終の棲家に落ち着くのが世界的傾向である（ｐ１７）
・多くのジョブローテーションが、主業務に対して、副業務を短期間という組み合わせになる（ｐ２０）
・外から来た人は、今の会社とは実務内容が著しく異なるので、行き場のない人材となっていくので、ジョブホッパーになりやすい（ｐ２２）
・課長が転職できない理由として、１）部下の顔や個性を知る必要がある、２）意思決定の仕組みや作法を知る必要がある、３）社内のコネが必要、である（ｐ２８）
・４０歳で課長になった場合は、今の会社に居続ければ良い、条件として、１）よほど危なくない、２）よほど悪い査定でない、である（ｐ４１）
・正社員のリストラは、組織衛生（若手からの不満解消）にあり、その対象はせいぜい１割程度であり、大多数の人は残れる（ｐ４８）
・日本はどの部署でも異動できるが、それは給料が仕事でなく、人の能力で決まる仕組みだから（ｐ６４）
・１０２２万人の年収２００万円未満層が本当にワーキングプワーといえないのは、他に世帯収入がある人達である可能性が高いから（ｐ１０４）
・転職の世界では、資格や専門知識よりも、経験が生きる、逆に言えば、職務経験のない資格や語学は評価されにくい（ｐ１１８）
・実務経験をしたうえで、会社のルールをわかりはじめた時に、学校でも通って専門知識をつけると、会社に活かすことができる（ｐ１２２）
・各種スクールで知識やスキルのみを積んだ人達は、実務では通用しない（ｐ１２３）
・キャリアアップのために自己啓発を行うのであれば、今の仕事で精進するのが最も良い（ｐ１２４）
・成果主義でもそれ以前の制度でも、査定の中身は殆ど変わらない、それはもとから業績や成果が多分に含まれ、今でも「能力」「態度」「行動」などのサブ指標が勘案され、私情を挟みながら決定される、最大に変わったことは月給が下に動くこともあること（ｐ１３２）
・給与というのは、業績が悪くても古査定の８５％程度は支給される、アメリカも日本もかなり近い給与体系である（ｐ１３５）
・オレはこの仕事に適性がないと言う前に、まずは自分の持てる別の力で適性をカバーできないか考えてみるべき（ｐ１５４）
・リーダシップを獲得するには、１）経験から物事を学ぶ姿勢ができていること、２）経験に飛び込んでいく勇気があること、である（ｐ１７８）
・総合職により社内再チャレンジができる会社の基準としては、従業員数が１５０人が目安（ｐ１８３）
・３０歳を過ぎているあなたは、目の前の階段をゆっくりと上がっていくだけで良い、むやみに横道にそれるのは百害あって一利なし、とくに日本では（ｐ１８４）
・日本型雇用の正社員は、全員が幹部候補、これがあまりにも異常であり、世界でこんな仕組みは異端である（ｐ１８７）
2011/2/6作成
