・アメリカ人男性（２０－７４歳）の平均体重は、１９６０年には７５．６キロであったが、１９９９年には８６．８キロと、４０年間で１５％増えた、女性も６３．７から７４キロと１７％増えている（ｐ１６）
・入隊適齢期とされる１７～２４歳の人口にあてはめると、肥りすぎで入隊を拒否される割合は、全体の２７％にあたり、入隊拒否の最大の原因である（ｐ２８）
・１９９８年には肥満兵の割合は、兵士全体の１．６％程度であったが、２００８年には４．４％（６．９万人）に増加した（ｐ３０）
・BMIが３０以上の肥満と定義される人は、１９６０年には１３％であったが、１９８８年で２３％、１９９９年で３０、２００５年には３５％に上昇した（ｐ３５）
・高カロリーで栄養の乏しいジャンクフードは、アメリカでは野菜や果物、魚介類といった低カロリーで栄養のある生鮮食品に比べてはるかに安いので貧困層が購入する（ｐ４７）
・ヒスパニックは２００８年現在、全人口の１５％（４７００万人）を占めて、黒人を抜いてアメリカ最大の少数派に躍り出ている（ｐ５０）
・人類の歴史は、そのほとんどが飢餓との戦いの歴史であった、飢餓に備えるために、人類は食物から摂取したエネルギーを脂肪として効率よく体内に蓄えるメカニズムを発達してきた（ｐ６０）
・スターバックスのアメリカ国内の店舗数は、現在約１万１千で、ファーストフード最大のマクドナルドの約１万４千を猛追している（ｐ８２）
・アメリカでの外食市場の一角や特定の層に焦点を当てれば和食人気はあるかもしれないが、全体から見ればブームすら起きていないのが実態（ｐ９１）
・アメリカ人が豆腐を食べる場合は、調味料で味を濃くしたり、油で炒めるから、豆腐の低カロリーの恩恵を受けない（ｐ９５）
・学校で売られているコンペティティブフードは正規メニューと競合するものであるが、正規の給食とはみなされないので農務省の栄養基準に従う必要はない（ｐ１１３）
・契約により学校区内にある５３の学校からペプシコーラの自動販売機が撤去され、売上が目標を上回った場合、コカコーラから学校へボーナスが支給されるという契約をしていたケースもある（ｐ１２２）
・ファーストフード業界は、ヘルシーメニューを導入しても高カロリー商品を控えることはしない、それこそが収益源であるから（ｐ１３３）
・映画館の儲けの多くは飲食店販売からきている、売上の７割が入場料だが、そのかなりの部分（７０％以上）は配給会社にもっていかれるので、飲食コーナーを充実させる必要がある（ｐ１３７）
・アメリカ人は食べる量が多いから体（特に横幅）が大きくなったのが実態、その逆ではない（ｐ１４１）
・トウモロコシは食料品の原材料となるが、代表が甘味料のコーンシロップ、コカコーラとペプシコーラはコーンシロップ１００％にした（以前は砂糖も使用）おかげでコストを２０％低減できた（ｐ１５２）
・過去５０年間に農作物に含まれる栄養素（ビタミンが２０％減、鉄分は１５％減など）が減っている原因として、化学肥料や農薬の散布が原因と言われている（ｐ１６４）
・２００６年５月に、ディズニーは「カーズ」「パイレーツオブカリビアン」を最後に、マクドナルドへのキャラクター提供（１０年間の契約）をやめることにした、原因はピクサー株を５０．６％保有していたアップルのCEOスティーブジョブの影響が大きい（ｐ１７１）
・その後に、ディズニーは反肥満キャンペーンに乗り出した、ディズニーの経営するテーマパークでは、炭酸飲料を低脂肪牛乳、水、１００％ジュースに切り替えた（ｐ１７３）
・中国ではBMIが２５を超える「太り気味」の人は全人口の２３％にあたる２億人、３０以上の肥満は７％の６０００万人以上、絶対数ではアメリカを上回る（ｐ２０４）
・日本人に肥満が少ない最大の理由は食べる量が少ないから、その中で「腹八分目」という日本の概念は、フランスの「おかわり禁止」と並んで世界から注目される食文化である（ｐ２１６）
2011/7/16作成
