・2007年のサンクトペテルブルグでのG8サミットで初めて議長国になったロシアのプーチンは、民主化路線を後退させてロシア大国主義を押し出した（ｐ１６）
・前回の大恐慌と今回の恐慌が異なるのは、ロシアと中国による米国覇権への挑戦が背後で同時進行していること（ｐ１８）
・アメリカの覇権の椅子を奪おうとするロシアを破滅されるために、商品急騰と商品急落が演じられた、石油の147ドルから４分の１へがその例である（ｐ３８）
・石油価格が４倍になっても金価格が２倍なので、米系オイルメジャーは「金を海外の子会社に購入させてヘッジした」ことで、石油会社は大儲けした（ｐ４６）
・サウジアラビアのハリッド・ミリタリー・シティと呼ばれる巨大地下基地（10万人が6か月間補給なしで戦争遂行可能）の支払い時期に合わせて石油危機が起きて価格が４倍になった（ｐ４６）
・ワシントン・リアド密約は４項目からなっていて、１）アメリカはサウド王家を守る、２）サウジアラビアは石油価格安定のためOPEC取りまとめをする、３）サ：石油代金は米ドルのみで受け取る、４）米：ドル価値の目減りを保証するため金を使ってその価値を保証する（ｐ４９）
・2003年3月にブッシュ大統領がイラク戦争を始めた時、アブドラ皇太子（摂政）は地下基地の使用、米軍機の領空飛行を許可しなかったので、密約は賞味期限が来たと実感した（ｐ５３）
・アメリカは日量2000万バレル消費していて60%を輸入、アラスカの大油田（200万バレル）はまだ手を付けていない（ｐ５６）
・アメリカで原発計画が動き出しているのは、政府が事業費の8割を債務保証できる「包括エネルギー法」が成立したから（ｐ５７）
・アメリカの秘密の代替エネルギー戦略は、石炭のダイレクト液化（想定コスト：60ドル程度）である（ｐ５９）
・石油会社の石炭進出はすでにされていて、埋蔵占有率は全体の６割、独立石炭会社グループは１割（ｐ６１）
・中国には主要言語が９つあるので、９つの国家に分裂する可能性もある（ｐ７０）
・アメリカは４大金融グループ体制を狙っているかも、１）ゴールドマン・サックス、２）バンカメ、３）モルガンスタンレーとファーゴ、４）JPモルガンチェース、シティ（ｐ７６）
・アメリカがニクソンショックにも拘らず基軸通貨を維持できたのは、１）世界貿易の決済通貨がドルのまま、２）石油はドル決済のみ、３）武器はドルでのみ購入、である（ｐ１０７）
・1934年にアメリカの金高価格は、１オンス=20.67ドルから、35ドルへ98年ぶりに改訂された、アメリカの公的保有金（8135トン）の簿価は42.22ドル（ｐ１１５、１７０）
・アメリカは過去の負の埋め合わせをするために、後から金価格を値上がりさせる、これが金本位制復活の戦略的発想である（ｐ１３３）
・おおむね戦後の円は、戦前の１万分の１になっている（ｐ１３７）
・アメリカが過去の負の遺産を清算して「逆ニクソンショック」を行うには、１）２５％部分的金本位制、２）新ドル旧ドルの並行流通、３）変動金本位制、の３つを組み合わせると効果がでる（ｐ１３９）
・25％部分的金本位制では、金の市場価格が公定価格の４倍になるまで、損するから誰も金兌換の請求をしない、つまり「金の流失をしなくてすむ」有利なシステム（ｐ１４１）
・アメリカでは３種類の紙幣（古いデザイン、1996年から100ドルを最初として人物をデザインしたもの、2003年からのイエロー紙幣）がある（ｐ１４３）
・新ドル旧ドル並行流通は、アメリカが単独で行う「現代版徳政令」、旧ドルへのマイナスプレミアムで、今までの対外債務を４分の１程度に切り捨てが可能になる（ｐ１４５）
・ある業界のシェア第１位が業界利益の６０％を得て、２位が３０％、残りは３位以下で分け合う（ｐ１５６）
・中国の産金会社は、紫金砿業以外に、数社が香港H株市場に上場している、紫金を中核にほかの会社を統合する可能性もある（ｐ１８３，１８４）
・１トロイオンス＝2250ドルを850ドル@1980のインフレ調整価格とすると、昨今の1000ドルは1980年では400ドル程度（ｐ２００）
・金価格が1000ドルのときにアメリカが「25%部分的金本位制」を打ち出せば、数年以内に４倍の4000ドルになる可能性がある（ｐ２２３）
・橋本元首相が1997年に、デンバーサミットの直後に、米財務省証券を売却して「金」を買う誘惑に駆られたことがあるといって、NY株式市場が暴落した（ｐ２３２）
