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最後のバブルがやってくる それでも日本が生き残る理由 世界恐慌への序章

最後のバブルがやってくる それでも日本が生き残る理由 世界恐慌への序章の写真

・2015年、遅くとも2016年に株投資をやめる自信がないならば最初から手を出すべきでない(p19)

・震災後に原子力発電所が停止したとき、円高であったお蔭で代替エネルギーの材料(原油、天然ガス)が安く手に入った(p25)

・ギリシアがユーロから離脱してデフォルト宣言をすれば、欧州機関は総額100兆円とも言われているCDSの支払を迫られて甚大な打撃を受ける(p28)

・2012-2016年までが米国主導の資本主義最後のバブルとなる気配(p30)

・食糧価格が高騰した最大理由は、先進国の金融緩和による余剰資金が投機マネーとなって商品市場に流入しているから(p34)

・バブルの過程では、ドル高・株高・商品高になるが、2017年以降は逆の動きになる、米国覇権はこれをもって終了する?(p36)

・中国は2012-16年までは好調を維持し、中国バブルが崩壊するのも世界経済バブル崩壊と同じ時期となる(p37)

・2012年は円相場の転換点になる可能性がある、円安トレンドが本格化した場合には、今後3年間で1ドル=100-120円になる(p45)

・米国は連合国と結んだ条約である、ブレトン・ウッズ協定によって設立されたIMF協定での金平価の維持を平気で破った、ニクソンショックとは、他の国が受けたということ(p64)

・原油輸出の決済通貨をユーロへ変更するというイラクの動きに追随したのは、ロシア、イラン、インドネシア、ベネズエラ、OPEC(p78)

・ユーロからギリシアを切り離したら、旧通貨のドラクマを使用することになるので、離脱直後はドラクマ売りになる(p83)

・アルゼンチン政府の場合は、2004.6に債務不履行となったアルゼンチン国債と新債券のスワップをしている、元本が70%近く削減、償還期限は2033年(p85)

・イラン政府は 2008.2.17にペルシア湾のキシュ島に IOBという原油取引所を解説した、WTI、北海ブレンド、UAEドバイは米ドル建てだが、IOB決済では米ドル以外も使用することになっていた(p99)

・イラン原油が初めてIOBで売買されたのは、2011.7.13になってから、取引成立は8.18で50万バレル、1バレル=105.49ドル、実際にはユーロやアラブ首長国通貨で払われたようである、それを受けて2012.1には原油禁輸を含む追加制裁措置に合意した(p103)

・イランの天候は快晴となる日がほとんどない、比較的良いのが3-4月の1か月であり、米国が戦争をしかけるとしたらこの時期しかない、前回のイラク戦争開始日も3.20(p111)

・東証上場企業で海外売上が50%以上なのは、全上場企業:3618社のうち、287社であり、内需依存型の経済である、輸出が伸びても株主優先であり国民生活に富がいかない(p120,130)

・日本から輸出する場合、米国へは米ドル建てが多い(83%)だが、全世界では48%程度で、円建てが40%を占める(p133)

・これまでの金の最高値は、1980.1で約6500円/g、各国の通貨ベース並みに2倍になる可能性を考えれば、13000円まで視野に入れることができる(p162)

・海外保有者の少ない日本国債が売られるということは、日本人が全体で銀行預金を相当解約しなければ発生しない事態(p196)

・これまで日本国債の下落を仕掛けた海外投資家は数多いが、巨額な損失を被ってきた、ジョージソロスも大失敗した(p206)

・これまで14回の循環では、景気の谷から数えて10か月後に平均すると18か月でドル円は最安値をつけている、円安への転換は 2012.9である(p216)

・日経平均は 22000-24000円を目指す、長くて2016年までが上昇相場、3万円の手前で売り抜けること(p222)

・2016年、1ユーロ=1ドルとなり、ユーロはECUに戻る、現時点での各通貨の占める割合は、マルク:30%、フラン:19%、ポンド:13%、以下、リラ、ギルダー、ベルギーフラン(p227)

・新金部分本位制が各国で採用されるには通貨制度変遷の歴史から考えて、2030年あたりまでかかるだろう、各国通貨が米ドルではなく金にダイレクトで結びつくという点で、米ドル覇権は終焉する(p237)

・バブルを作り上げていた(資本主義)経済システムは、2020年あたりに限界がくる(p240)