・2013年の、メタンハイドレード層からの天然ガス採取成功の意義は、１）採掘技術が完成すれば輸出可能、２）現在の天然ガス価格交渉の切り札となる、３）失敗したデータがとれたので技術の改良に繋がる、である（ｐ４）
・メタンハイドレートの賦存の仕方は２種類、表層型は日本海側、砂層型は太平洋側に多く分布している（ｐ１６）
・メタンハイドレートのメタンは、既存の施設を利用して、燃料として発電が可能である（ｐ２７）
・平成２８年の終わり頃に、前回と同じ愛知県沖の海域で試掘を再度行う。２０１８年に民間企業が参入できるようにする（ｐ４６）
・２０１５年、インド政府が自国の東方海域にあるメタンハイドレートの調査研究に関して世界入札を行い、日本が落札した（ｐ４６）
・メタンプルームは使ったほうが、うまり燃やして発電したほうが、温室効果を大きく軽減できる。メタンガス（温室効果はCO2の２５倍）が大気中に放出されているので（ｐ６０、１１５）
・シェールガスを採るときは、使用する潤滑用の薬品（酸、界面活性剤、潤滑剤、土壌安定化剤等）が原因となって地下水が汚染される。一方、メタンハイドレートをとる場合は、減圧法の場合、採取するパイプの圧力を減らせば、水とメタンガスに分かれるので採取可能（ｐ９６）
・日本海連合は、兵庫県・新潟県・京都府の、三府県が中心となって、さらに、秋田県・山形県・富山県・石川県・福井県・鳥取県・島根県が賛同して、2012.9設立となった（ｐ１０１）
・メタンハイドレートは、石油や天然ガスと異なって、地球の活動がある限り出続ける可能性のある資源である。日本が高額で資源を輸入することで恩恵をあずかっている、官僚・学者・産業界が意図的に妨害する可能性はある（ｐ１２１）
・メタンハイドレートがガス化するとき、１６０倍のメタンガスと、ほぼ同量の水ができる（ｐ１２７）
・関西広域連合とは、地方自治体法に基づいて正式に設立されている、日本最大の地方公共団体である。人口２１００万人（東京より７５０万人多い）、名目GDPは８０兆円、滋賀・京都・大阪・兵庫・和歌山・徳島・鳥取に加えて、京都市・大阪市・堺市・神戸市がメンバー（ｐ２１５）
2016（皇紀2676)年11月27日作成
