・新しい技術や製品は一定の普及率を超えるとその後爆発的に拡大する、EV普及率が３％（世界全体）まで達したということは、経験則から考えれば今後EVの急拡大が始まることを意味する。2021年の電動車の普及率はおそらく、ヨーロッパで１０％、中国８％、アメリカ2.5%、世界全体で５％くらいまで増える。そういう中で日本はまだ普及率１％未満である（p６）
・CO2削減のためにはもう妥協が許されない、というのが世界の共通認識になりつつある、その有望な方策として考えられているのが、再エネルギー発電の普及と、自動車のEV化である（p８）
・テスラ車の開発と生産はアップル方式と呼ばれることがある、入手の容易な汎用部品の組み合わせによって革新的な製品を作ることを指している。その方式をうまく活用して安く開発されたのが、テスラのロードスターであった（p１８）テスラにはハイテクモーターの技術はない、ニコラ・テスラの特許をベースに１３０年程前に開発された、交流誘導モータを使っている（p１８）バッテリーはノートPC用のもの。この汎用品主義こそがEV時代の幕開けを象徴するものだと考える（p２２）
・日系メーカの年間総生産台数は国内、海外合わせて二千数百万台だが国内販売は５００万台程度、世界で売れなくなれば日本車は滅びる、むしろEVが日本で売れなくても世界で売れるなら日本車メーカはEVに舵を切るしかない（p４７）
・中国の新興 EVベンチャーで既にアメリカ市場で上場しているのは、NIO、理想汽車(LI)、小鵬(XPEV)である（p５６）
・今後重要なことは、１）バッテリーコストの低減、２００万円台で４００kmの航続距離、２）ガソリンスタンドの減少（p７９）
・BYDは2025年までにJ6,K8をそれぞれ二千台ずつ販売することを目指している、2025年にはBYD製EVバスの価格は日本製ディーゼルバスを下回っている可能性が高い（p８５）
・トヨタは世界の動きと比べると認識のずれを感じる、１）電動車にハイブリッドとプラブインハイブリッドを含んでいる、２）EVとFCVを合わせて２００万台というのはあまりに少ない、３）FCVを推進している（p９２）
・FCVは水の電気分解→圧縮→燃料電池での使用というプロセスで元のエネルギーの７０％以上を捨ててしまう効率の悪い車である、EVは搭載の蓄電池を充電して走る場合のエネルギー損失は充放電合わせて１０％程度である（p９４）
・太陽光発電は天候や季節、時刻によって発電量の変動が激しい、その弱点を解消するカギは蓄電池にある。EV・太陽光の２本柱に加えて、蓄電池の開発と普及も必至である（p１３０）
・太陽光発電は非常に扱いづらいエネルギー源である、発電量のピーク時は供給過剰を防ぐために火力発電を落とし、夜間や悪天候時には増やして調整している。なぜこのような作業が必要かというと、発電量と消費電力量は常に同量でなければならないという「同時同量」の原則があるから（p１３２）
・2019年１１月から家庭用太陽光発電の固定価格での買取期間が順次終わっている、そのため発電した電気を売るより自家消費する方が有利になっている（p１３８）
・トヨタは２０２２年に発売予定のEVに１０年使用後の劣化率を１０％に抑えた高性能電池を採用すると発表している、GM、テスラ同様に従来型リチウムイオン電池の性能アップに成功した（p１８８）
・日本の得意分野であるCVTの世界市場シェアは、ジャトコ３３％、ホンダ１６％、トヨタ１４％、アイシン７％となっていて、EV化によって消滅の危機に晒されている。EVの電気モータは低回転域から強力なトルクを発揮できるため、トランスミッションが不要になる（p２０８）今後EVが進化すると比較的小さなモータで効率よく走るために２速くらいのATが使われる可能性はある、テスラは２速ATを試したがうまくいかず諦めた例もある（p２１０）
・2020年5月29日には、JACの親会社がVWから５０％の出資を受けることで基本合意した発表があった、中国には厳しい外資規制があり国有しゅうきんが外資から５０％の出資を受けることは異例中の異例である、背景としてはドイツとの関係を強化したい中国政府の思惑があったようだ（p２１２）
・EV特有というかEVにしかできない新しいビジネスモデルとして注目されるのが、BaaSである。EV販売にあたって車体本体とバッテリーを切り離し、本体だけを販売する形態である。ユーザーはバッテリーを所有せず、別途バッテリーのサブスクリプションに加入する。（p２１７）
・ホンダは2021年4月23日、2040年に世界で販売する全ての新車をEVとFCVにすると発表した。ガソリン車をゼロにする目標を示したのは日本のメーカではホンダが初となる（p２２４）
・自社開発にこだわるよりEVベンチャーの生産を受託する方が経営リスクを回避できるだろう、こうしたビジネスモデルを、ベンチャーの下請けになる、とネガディブに捉えるのではなく、新興ベンチャーと相互に補完し合う新しいビジネスモデルの構築とポジティブに考えるべき（p２４９）
