・財務諸表を１秒だけ見せると言われた場合には、流動資産が流動負債より多いかどうか（ｐ２３）
・棚卸資産には、製品在庫・仕掛品・原材料在庫の３種類がある、いざという時の安全性を見るには、当座資産を使った当座比率が有効、一般的には９０％あれば問題ないが、企業や業種によって安全といえる数字が異なる（ｐ２８）
・手元流動性とは、現預金＋すぐに売れる資産＋すぶに借りれる信用枠の合計を月商で割ったもの、大企業で１ヶ月分、中小企業で１．７ヶ月分が基準（ｐ３０）
・たいていの企業において、資金が最低になるのは、給料日から月末までの間（ｐ３２）
・安全性指標の優先順位は、手元流動性→当座比率→流動比率→自己資本比率、である（ｐ３３）
・利益剰余金とは、貸借対照表の資産をまかなっている資金源であるが、それは必ずしも現預金とは限らない（ｐ３９）
・２００３年あたりに米ドルを買い支えるために３５兆円の米ドル買い、円売りの為替介入をした、その資金をまかなったのは短期日本国債（ｐ４１）
・親子関係にある会社の資産や負債はすべて合算するのが原則だが、「親子間の取引は相殺するの」（ｐ４３）
・関連会社の定義は、２０～５０％の議決権を有する＋取締を派遣するなど影響力を持っている先も含める（ｐ４５）
・日銭が入ってくるスーパー等では、当座比率が低くでも安全性には問題なし、支払い（買掛金）サイトは長いため（ｐ５０）
・上場企業においては、長期借入金や社債で返済が１年以内になったものあり「１年以内返済予定の長期借入金」等に項目変更して、流動負債への切り替えが必要（ｐ６４）
・有価証券・デリバティブについては時価会計、それ以外の資産を対象とするのが減損会計である（ｐ６８）
・トヨタは今回のVE（バリューエンジニアリング）において、今まで余りやってこなかった既存車種にまで手を加える（ｐ８３）
・売上原価とは、作ったもののうち売れたものだけが売上原価となる（ｐ８５）
・投資キャッシュフローを見るには、未来投資＝「有形固定資産取得による支出」と「売却による収入」の差額、が減価償却費（３０００万円の機械を１５年で使う場合：２００万円）よりも多いかどうかで判断（ｐ１７１）
・財務キャッシュフローは、２つの部分から成立：借入、増資等による資金調達や返済（財務改善）と、配当・自社株購入の株主還元である（ｐ１７５）
・企業が稼げるキャッシュフローの実力値は、「当期純利益＋減価償却費」である（ｐ１９６）
