・昭和２０年８月の敗戦時には、日本の石油備蓄は完全に払底して、国内経済は残り数ヶ月で完全に機能不全に陥る状況であった（ｐ６）
・木炭自動車の原理は、木炭を不完全燃焼させて、発生する一酸化炭素をガソリン内部で燃焼させることにある、一酸化炭素中毒の危険性もある（ｐ１６）
・昭和１３年の「第二次石油消費規制」により、国内エネルギーは、石油から石炭、薪、木炭へと転換された（ｐ１９）
・昭和９年の石油業法の制定により、公布時に３０社あった精製会社は、昭和１７年には８社（日本：３．３万バレル、昭和、丸善、大協、東燃、三菱、興亜、日本鉱業＋陸軍燃料廠、海軍燃料廠：３．５）になった（ｐ２３）
・昭和１３年１２～昭和１６年９月まで、日本の陸海軍機によって行われた重慶爆撃は、スペイン内乱じのゲルニカ空爆につぐ、都市への戦略爆撃であった（ｐ４５）
・昭和１４年、航空機ガソリン製造を目標に設立された東亜燃料工業は、オクタン価１００製造のためにフードリー触媒分解法の導入交渉を行っていたが、政府により中断させられた（ｐ５０）
・米国はガダルカナル戦で示すように、護衛されている輸送艦を真っ先に攻撃、真珠湾で攻撃を免れた大型石油タンクには、合計で４５０万バレル（７０万キロリットル）の備蓄燃料があった（ｐ８５）
・米国の策定した色彩作戦において、レッド：英国、ブラック：ドイツ、オレンジ：日本、グリーン：メキシコ、であった（ｐ１０８）
・昭和１８年以降は、電池魚雷、魚雷用新トルペックス火薬、夜間潜望鏡、機雷探知用ソナー等の新技術が搭載された（ｐ１１１）
・日本海軍が自信を持っていた各種暗号は、戦争中にほぼ解読されていた、米海軍の潜水艦隊は会合地点に先回りしていた（ｐ１１２）
・開戦時５８万トンの保有タンカーは、戦争終結時には２５万トン、稼働するものは６．３万トンに減少、外洋航海が可能なのは１隻のみ、戦争中の建造：１１４、喪失：１４７万トン、従って戦艦がその任務をしていた（ｐ１１２、１２２）
・日本周辺海域には１万２千個もあり、３隻につき１隻は機雷に触れて沈没していた（ｐ１２８）
・戦争中、海上輸送に従事した商船の乗組員は７．１万人、そのうち３．５万人が死亡、日本海軍の軍人死亡率：１９％よりも高い（ｐ１３０）
・ガダルカナル島へは、投入兵員：３．１万人、撤退人員：１．０６万人、戦死者：２．０７万人のうちで、７０％の１．５万人は戦病、飢餓死であった（ｐ１５５）
・高度な技術をもつ熟練労働者を、召集令状で一兵卒で招集して、そのかわりに非熟練工に高度な工業製品を作らせていたのが現実（ｐ１７１）
・沖縄特攻に参加した大和には、片道分２０００トンの指示量に加え、貯油タンクのそこにある帳簿外の重油２０００トンを追加給油して往復分の燃料を掲載したのが事実（ｐ１７４）
・大和の海上特攻戦死者：３７２９名は、昭和２０年４～６月上旬の２ヶ月間に沖縄周辺海域へ出撃した陸海軍の航空機特攻の合計戦死者：３０６７名よりも多い（ｐ１７８）
・製油所再開に必要な原油は、昭和２５年１月に米国産のサンノーキン原油（４．９万キロリットル）が輸入された（ｐ１９４）
・昭和１６年当時の日本は、消費量（３６０万キロ）に対して、７８６日分（７７６万キロ）を持っていた（ｐ２１０）
・戦争時には、日本は情報の活用よりも軽視がされていた、米国では「日本語将校の育成」「暗号の解析」「情報収集・分析」に力を入れた（ｐ２２１）
・２００６年１０月、国際石油開発はアザデガン油田問題を軟着陸させたが、そのために、「操業権の放棄」「権益比率を７５から１０％」を妥協した（ｐ２２４）
