・葬儀費用くらいは残したいのであれば、死亡保障や入院保障がセットになった割安な共済に加入する方法もある（ｐ２４）
・お金が目的ではない、お金があれば人生の選択肢が増える（ｐ２５）
・６０歳時の男性の生存率は約９１％であり、自力では不足する部分を埋めるために、保険の力を一時的に借りる（ｐ３２）
・かつてのローン返済が成り立つ前提は、１）給料が上がり続けること、２）家や土地が購入時よりもあがること（少なくともローン残高よりも高く売れる）である（ｐ３９）
・１年間の手取り収入は、額面収入から、所得税・社会保険料・住民税を差し引いた額である（ｐ４５）
・調整可能な支出（予備費・交際費・美容被服費・レジャー費）と、ヤリクリできない支出（住宅・自動車・自己投資・基本生活費）の区別を認識した上で、支出の優先順位を決める（ｐ８０）
・調整可能な支出について、月ごとに予算額と残額を記録する、手つかずで残ったものは、自分への臨時ボーナスとしても良い（ｐ８１）
・高齢者の居住の安定確保に関する法律が2001年に制定された、高齢者が賃貸住宅を借りやすくする取り組みは進んでいる（ｐ９４）
・家を購入する場合、最低でも物件価格の３割は貯める、その上で余裕資金は300万円程度は必要（ｐ９７）
・1985年からの２５年間の日経平均を見ると、殆ど収益がない（ｐ１１４）
・「７２の法則」とは、７２を運用期間で割ると、その期間で資産が倍になる１年複利の利率がわかるもの（ｐ１４０）
・平均リターン８％の意味として使っているのは、１年あたりに平均した数字を使っていることが多い、上下変動が激しいと、年複利１％程度でも平均リターン８％になることもある（ｐ１４３）
・株式は、自分が応援したいと思える企業の株式を買うことも良い（ｐ１５４）
・自由診療扱いとは、病院が自由に設定する値段になり、公的保険による医療とは、国が定めた診療報酬に基づいて、全国どこでも同じ価格で治療を受けられるもの（ｐ１６５）
・公的医療保険では、１か月当りの医療費が所定額を超えると、後から「高額療養費」として戻ってくる、所得区分が一般の人は、自己負担金が8万100円を超えると、超えた部分の自己負担は３割ではなく、１％になる（ｐ１６５）
・１か月に１００万円医療費がかかった場合、窓口で支払った３０万円から8.743万円を引いた、21万2570円は約３か月後に戻ってくる（ｐ１６６）
・先進医療費は３種類の「がん関連」は一人当たりの費用が２００万円以上するが、それ以外は必ずしも高くない、先進医療費をカバーしたいのなら、医療保険ではなく「がん保険」（ｐ１８５）
・おそらく、日本全国で１万円の価値は同じではない（ｐ２０８）
・日本の就業者構成は、1950年から大きな変化を遂げた、雇用者は40→80％強、家族従事者は30→5%以下、自営業者は20→10%程度（ｐ２０９）
