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コロナ対策経済で大不況に突入する世界 (単行本)

コロナ対策経済で大不況に突入する世界 (単行本)の写真

・1オンスの金価格は現在は22万円程度であるがこれに4万円くらいのプレミアム価格がつく、3年後には1枚50万円くらいになっているだろう(p18)

・明治初めに1ドル=1円で為替は始まった、1円で一人の使用人の年収分であった、戦争直前は1ドル=5、6円、戦争直後は1ドル=15円、3年後の昭和23年には270円、これが昭和24年の固定相場制で1ドル=360円になった、これを再び1ドル=1円に戻そうという動きがある、2024年のハイパーインフレ時に通貨単位の切り替えをして円の価値を対外的に大きく引き上げる=リデノミネーション、新1000円札を1000円札に「10倍に切り上げ」して発行する。この時にはドルが激しく暴落(10円)しているだろうから円の値段(価値)は10倍になる。つまり100倍の切り上げを行なって、1ドル=1.1円が目標になる(p154)

・世界で一番有力なCBDC(中央銀行デジタル通貨)は、どう考えても中国のデジタル元である、まずアジア諸国がデジタル人民元に自国通貨を切り替える、1万ドル以下の小口決済に使われるだろうと、中国人民銀行総裁はコメントした。世界を支配しているドル覇権(米ドルによる世界通貨体制)にデジタル人民元(本当は人民幣)がとって代わっていく(p26)小口決済はモバイル決済(スマホ決済)である(p26)

・2011年には東日本震災、原発事故があったのに1ドル=75円となった、日本国の信用と工業生産力があり日本国債を買うと4%利回りがつくので世界の中央政府までもが日本に投資したので円高になった、日本国を助けようとしたわけではない(p31)

・1998年からの日本の大銀行連鎖倒産事件で日本政府は60兆円の公的資金を投入して不良債権の肩代わりをした、アメリカは嘲笑ったが、その8年後のリーマンショックで同じことをやってアメリカ全ての銀行を救済した、この時の資金は政府発表は2兆ドル(2000兆円)だが、本当はその10倍の20兆ドルである(p62)

・先進国は為替で自国の通貨を暴落させないようにしている、米ドル・欧州ユーロ・日本円は秘密協定があって動かさない(1ドル=110円、1ユーロ=130円)で世界体制を維持するので、どこまでも国債を発行して、お札を刷る(p78)

・小さな商店主はお店を閉めていたら月に180万円(1日6万円)出た、その前に200万円をもらっている、自営業の個人事業主も同様、金利ゼロ・担保なし・使途問わない(融資の審査なし)で7000万円とかの融資がおりた(p107)2020年3月からのコロナ騒ぎで、財務省が入札を売り出す国債のうち、半年もの・3ヶ月ものの短期債が突然増えた、それまでの20兆円程度から2020年は82兆円を超えた。(p110)

・途上国帯(アフリカ、中南米、アジア)では、米ドルが流通している状況に憤慨して、首相や大統領たちが自国通貨を投げ出して、ビットコインやデジタル人民元を自国通貨にしてしまえという動きに出ている、ドル覇権の崩壊の始まりは2024年だと予言する(p140)

・コロナウィルスとワクチン強制を使った世界への脅迫と扇動は計画的に作られて起こされている、都市を封鎖し飛行機を止めてワクチン接種せよと脅迫する萎縮効果でインフレが起きないようにしている、コロナの危機で加熱経済を抑え込めばいい、それを5年に1度行えば良いのだと、ロゴブ教授は言っている、これは支配者たちの間ではタブーになっていて誰も口に出して何も言わないことになっている(p142)

・コロナウィルスで死んだとされる人はほとんどば老人で、この人々はインフルエンザで死んでいる数とぴたりと一致する。このことを知っている人はみんな知っているが、なのに言わないことになっている、もう80、90歳の老人たちと元々糖尿病などの既往症、病歴がある人たちだけがインフルエンザで死ぬ(p144)

・2012年にアメリカ国内でmRNAを使う遺伝子組み換えの研究が禁止された、実験そのものがウィルス拡散の危険を伴うと分かったから。そこで中国・武漢で研究を続けさせて2017年にコウモリ起源のSARSベースのコロナウィルスの製造に成功し、これはネイチャーに発表されて有名になった。それを2019年10月に武漢で行われた世界軍人オリンピックでばら撒いた(p151)

・アメリカ国内で起きている重要な問題の一つは、ビックテック5社(GAFA+マイクロソフト)を規制しようという動きがどんどん厳しくなっていること。FTC(日本における独占禁止法を執行する公正取引委員会のような独立の国家機関)の委員長に若い女性(カーン女史)が選ばれた。アメリカ政府はビックテック5社をブレイクアップすると決めた、分解・解体すること(p163)

・日本では2018年にソフトバンクとヤフー合弁でペイペイというモバイル決済の会社ができた、そして2021年にLine Payを吸収したので、東京五輪最中にペイペイ加盟店でLINE Payも使えるようになった(p180)

・地上2000-5000キロにはヴァン・アレン帯があり高放射線の帯であり、生物は一瞬のうちに溶けて死滅する、その向こうの36万キロのところにある月には人類は行けるわけがない(p198)

・テスラは持ち前の高度なソフトウェア技術を駆使して既存の電池セルを流用する形であっという間にEV用大出力バッテリーを開発してしまった、つまりテスラの中核技術は自動車ではなくて、電力を制御するソフトウェアにある。テスラは再生可能エネルギーの普及を見込み、太陽光パネルに接続できる家庭用蓄電池システムを商品化しており、日本国内でもすでに販売している(p202)

・フリーエネルギーが実用化されれば、人間が働かなくてもいい社会が成立する。トヨタは2021年5月に水素自動車(カローラ)で24時間耐久レースに出場して完走した。燃料電池の技術の先にフリーエネルギーがあると考えている。もう一つ、電磁波発電があり、これは電磁波を使って発電するので、蓄電(バッテリー)や送電の必要がなくなる、まさに、電気エネルギーを制御するソフトウェア時代である(p206)

・3年後の2024年に強く予想される世界大恐慌の時には、金の値段は今の3倍になるはず。本当はイギリスとフランスは各々5万トンのゴールドを持っているだろう、中国はすでに3万トン持っている(p230)