・実際のマーケットの中で生き抜くために学んだことは、みんなが信じている情報に価値はない、という厳しい現実である（p３）
・国全体として資産をたくさん持っている日本では、人口が減少していくことで人当たりの持分は増える（p25）日本は借金を返しても1833兆円（資産は2230兆円@2024）ある（p208）2021年に団塊世代が退職金を得た（p209）
・日銀はコストプッシュインフレを第一の力としているが、景気が改善する元で労働需要の引き締まりなどを背景に賃金と物価が相互に関係しながら伸び率を高めていく力が必要であり、利上げが必要となってくる（p35）景気よりも物価水準を重視している（p38）利上げを進めているのは、物価水準と為替水準を守ことにある（p39）
・日本は対外純資産国なので海外に対して借金よりも貸している資産が多い、そのため円安になり円ベースで見ると利息収入や海外投資からのリターンが増加して大きなメリットになる、外国人投資家の流入、株式市場の上昇という側面もある（p41）円安で恩恵を受けるのは大企業、株主、一部の資本家など限られた層である一方、輸入物価の高騰で国民の大多数は損をする構図がある（p131）
・シティオブロンドンとイギリス王室の関係は、西暦1189年にイギリス最初の国王リチャード１世が即位した頃からすでにシティオブロンドンは存在していたことにある。イギリスの奴隷貿易を金融面で支える重要な役割をしていた（p125）
・新興国への関心が低下（経済成長率の鈍化）は、ただ人口が増えれば売り上げが増えるような産業よりも、革新的な技術で主導権を握ればより高い成長で影響力を大きく拡大する競争に注目が集まっているから（p143）
・1720年代にスペインとの戦争で財政的に厳しいイギリスが、国債を引き受けさせることやアメリカ大陸との奴隷貿易を行うために設立したのが南海会社である。南海会社に奴隷貿易をさせ儲けた利益でイギリスの国債を賄っていた（p237）さらにアメリカ大陸を得たことで土地の制約がなく産業を拡大することができた点が、日本や中国と置かれていた状況が大きく異なっていた（p244）
・産業革命とは、石炭の利用によるエネルギー革命および社会構造の変化を指す、学校教育では、蒸気機関の発達による綿織物や鉄道の発明で説明されるが、石炭を大量に使用するようになったというエネルギー革命的な側面も強かった（p243）
