・いかなる活動も、それに必要とされるエネルギーは活動速度の二乗で増加、化石燃料の消費を７０％減らすには、活動速度を半分にする必要がある（ｐ１４）
・日本経済が大きく縮小する可能性がある理由として、１）エネルギー問題（供給量を上回っていて足りなくなる）、２）環境問題、３）金融問題、４）グローバルエコノミー（バブル）の問題、がある（ｐ１５）
・６割経済の時代には、給料を４割カットする代わりに、労働時間も４割カット（週３日勤務）とする必要がある（ｐ２３）
・ケロッグは１日６時間勤務を１９８０年代半ばまで実施してきたが、社員自身が時短よりも収入増を望むようになり終焉した（ｐ２８）
・会社が資本金を増やす理由は、１）設備投資の資金確保のため、２）株式上場のため、である（ｐ３８）
・日本経済を引っ張ってきた偉大な経営者は、財務・法律家ではなく、技術者やエンジニアであり研究開発、製造、社員教育を重視していた（ｐ６６）
・経済が縮小したときのために準備できることとして、１）今よりずっと少ない収入で暮らす、２）消費中毒をなくす、３）自分でできること（野菜づくり、衣服を繕う、修理する等）を学ぶ、である（ｐ７７）
・自然災害のときに使えなくなる携帯電話、電子メールのために、アマチュア無線を活用する（ｐ８５）
・日本の国民一人当りの生産性は過去４０年間で２０倍になっているのに４０年前よりも忙しくなっているのは、大量生産・消費・廃棄社会に取り込まれているから（ｐ９１）
・世界貿易（旅行含む）に必要な金額は、外国為替取引全体の１％に過ぎない、残りの９９％は博打のために取引されている（ｐ１３３）
・日本の年間貿易額は１５７兆円＠２００７、これは４日分の日本円の為替取引額に相当する、日本の製品・サービス決済に必要な円は、外国為替取引の２％である（ｐ１３４）
・企業の株式による資金調達額は、株式取引全体の１％未満、株式市場は資本を集めるのには極めて非効率、１０年前では日本の全証券取引所でGDPの４分の１に相当する金額が取引、この１０年間にGDPは変化していないが株式売買代金は６倍増になりGDPの１．５倍になった（ｐ１４２)
・円の売買に１％の税金をかけるだけで、日本政府は１３２兆円の税収を得られる、この額は地方税と国税の合計額（１００兆円）を超える（ｐ１５６）
・根肝の株式売買高７５２兆円（２００７）のうち、２．１兆円（１％未満）が企業が新規株式を発行して集めたもの、残りの７５０兆円はすでに発行された株式の取引（ｐ１６０）
・アメリカ財務省のHPによれば、２００９年７月時点で日本全体で７２４５億ドルの米国債を購入している、政府分、企業、個人分の内訳は不明（ｐ１６２）
・日本で流通しているお金のうちで日本政府が作っているのは、１０～２０％のみ、残りは銀行の信用創造によって民間銀行が作り出している（ｐ１７２）
・経済が毎年成長しなければならないのは、社会に流通するお金の８０～９０％が、貸付を通じて作られたもので、利子とつけて返済する必要があるから（ｐ１７５）
・１９６８年度以降の４０年間の国債総額は５５５兆円、借金返済にあてた総額は４１７兆円（７５％）、国・国家のために使われたのは借りたお金の２５％（１３８兆円）、４０年間で１３８兆円なので、毎年３．４兆円の政府紙幣を発行していれば国債発行は不要（ｐ１８０）
