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本当は怖いソーシャルメディア 2015年「メディア融合時代」を考える (小学館101新書)

本当は怖いソーシャルメディア 2015年「メディア融合時代」を考える (小学館101新書)の写真

・2011年度は日本経団連が倫理憲章を改定して企業説明会の開始を2カ月遅れの12月にしたため、解禁を待ちきれない学生によるフェイスブックアカウントは急増した(p21)

・ハーバード大学には学生同士が交流する社交クラブがある、表向きにはボランティア活動、社会貢献だが、実態は「しごき」と「パーティ」であり、秘密主義集団で、部内での話は秘密、入会にはしごきテストがある(p26)

・フェイスブックの中には、日本的に言えば「村社会」(p37)

・アメリカは日本以上の学歴社会、その学歴は能力と比例し、成功すれば莫大な富が手に入るようになっている(p59)

・アメリカ東部の名門スクールでは、いまだにラテン語を教えている、それはヨーロッパの教養の原点だから(p60)

・フェイスブックが何度もポリシーを変えて、そのたびにユーザーに新しいルールを学ばせていくプロセスは、共和制ローマとそっくり(p62)

・モバゲー:3200万人、グリー:2800万人も会員がいて、この数年で倍々で売り上げを伸ばし、ついに任天堂を赤字にした(p63)

・1回でも課金させると、最終的には1万円程度まで落としてくれる、そのためには頭を使わなくても良い仕組みにする、現在は課金会員は10-15%だがそれでも十分採算は合う(p66)

・グーグルプラスの成功は、登録したユーザーを区分できる「サークル」という機能にある(p75)

・属性データと行動データを組み合わせてしまえば、私たちのプライバシーはほぼ丸裸(p85)

・スマホと言えばついこの間までは iPhoneだったが、2011年3Qでは半分以上がアンドロイド携帯になった(p89)

・2011.6の調査で、グルーポンを利用した商店主の42%が、再び同じことをしないことが判明(p107)

・2011.9に講談社をはじめとるす大手出版社は、自炊代行業者98社に法的問題点を指摘したうえで、質問書を送付、今後もサービスを継続すると回答してきた業者2社を訴えた(p118)

・アマゾンがタブレット価格を下げられるのは、端末販売で利益を得るのではなく、電子書籍販売で利益を得るから、電子書籍販売の手数料は売価の30%以上(p124)

・日本の電子書籍市場は、BL,TL,エロ系漫画、人気漫画が80%を占めている、ユーザーの大半は紙本を買わない10-30代の世代(p131)

・電子書籍アプリの売価は350円が限界、チャート上位に来るのは殆どが85円(p133)

・普及率16%の法則、新製品の普及率が16%を超えると、そこから人々のライフスタイルが変わっていく、これは三種の神器の時代から同じ、インターネットは1999年、携帯電話は1997年にその普及率となった(p139)

・情報過多、変化が速くなったときに起こるのは、判断停止である(p179)

・ツイッター内の約50%が、2万人(0.05%以下)のエリートユーザーのツイートに集まっている(p185)