・OECDが行った学力調査は、2000,2003,2006年で母集団が変化している、全てに参加した国で比較すると、読解力：７→１３→１１位、数学：１→４→６位、科学：２→１→３位となり、数学以外は順位が上下している（ｐ２９）
・これまでと高校生の学力レベルが全く変わらなくても、大学の入学定員を減らさなければ、大学志願者が減るごとにどの大学においても学力の低下は下がる（ｐ３９）
・１９９２年から２００７年までに１８歳人口は１９９２年比較で６３％にまで減少した、現在偏差値５０の学生は昔で言えば偏差値４２程度、この前提は大学志願者が横ばいとしている、実際は５０（ｐ４１）
・上位者の学力分布は、正規分布ではなく、べき分布になっている、上位に行けばいくほど学力差が極端に大きく開いてくる、資産分布と似ている（私のコメント）（ｐ４２）
・昭和４５年も平成１７年も、男子の４人に１人は、工学系（２５．６２４→２５．９２％）に進学している、女子も合わせると２１→１７％となる（ｐ６７）
・但し、志願者数でみると、１９９２年と２００５年比較において、工学部志願者：６６→３７万、医歯薬：１９→２６、理：１９→２２万であるので工学部の人気が下がっていることは事実（ｐ７０）
・日本の場合、修士修了者は、その同期入社（学卒入社）の最高ランクに位置づけられるが、博士の場合には、それまでに費やした費用（２５００万程度）を回収できるほどには考慮されない（ｐ８３）
・難易度の高い国公立大学出身者のアンケート結果から、社会科学男子の生涯年収：４．１５億円、工学士男子：３．６７、工学修士男：３．５４、文系男子：３．５３、文系女子：２．４６億円である（ｐ８５）
・生涯年収が５０００万円も異なるのは、文系において最も稼げる「金融業を含めた」社会科学系と、医学部歯学部を含まない工学系一般を比較した額である（ｐ８７）
・立地によって大学の人気がかなり異なってくる、年少人口比、人口比が2005/2035年比較で0.55/0.8となってしまう地域にある大学（秋田、和歌山、青森、長崎、山口、奈良、北海道、徳島、愛媛、新潟、岩手、高知）は危険な状態になる可能性が大きい（ｐ１１１）
・科挙は、西暦５８７～１９０４年の清朝最後の年まで実に１３００年以上も続いた官吏登用試験、試験内容は四書五経に関するもの（ｐ１１９）
・初等教育から大学院まですべてを含めた教育費において、私費負担が最も多いのは韓国、次いでアメリカ、日本、ニュージーランド、メキシコ、イギリスである（ｐ１２７）
