・経済の最大の原動力は「人口トレンド」である、経済の基礎変えるのが「画期的な新技術」であり、そうした技術は「革新～成長～淘汰～成熟」という４段階からなるライフサイクルに従うことを理解した（ｐ１３）
・米国インフレ率、金利の低下も含めて予測ができたベースは、たった２つのシンプルな指標であった、１）支出の波：毎年の出生数から４４～４８年分ずらして支出のピークを予測、２）８０年周期のニューエコノミー（新技術）サイクル（ｐ１４）
・２００８年は怖い年であったが、２０１０～２０１２年は１９３０年代初頭以来の経済・銀行危機が訪れる、これからの大暴落をやり過ごせるのは、現金と信用力の高い団体・企業が発行した債券のみ（ｐ２７）
・バブルが立て続けに発生し得た背景には、ベビーブーム世代による支出の増加傾向、低金利、借金のしやすさという３つの好条件があった（ｐ３５）
・新しい世代が４０代後半（平均すれば４８歳）になり、所得や支出、生産性がピークに近づくにつれて経済はピークを迎える、出生数の多い年の４８年後には好況になりやすい、この性質を利用したのが「支出の波」である（ｐ６０）
・潜在力が最もあり、２０６０年代末まで成長できそうなのは、中国でなくインドである、次に潜在力があるのはブラジル（ｐ６７）
・指数関数的に伸びる技術は、普及率が０．１％から１０％になる時間と、１０％から９０％、９０％から９９．９％になる時間は等しい：図２－８（ｐ７０）
・激しいデフレと淘汰の季節において、企業や銀行破たんが最悪期を迎えるのは、２０１０年半ばから１１年半ば、２０１２から２０１４年までは一進一退、支出は２０３３年頃にかけて減り続ける（ｐ８６）
・原油は２０１２～２０年にかけては１バレル＝１０～４０ドルに戻る可能性あり、すると代替エネルギー技術は魅力無くなる、同じことは市況商品（金）にも言える（ｐ９９
・長期的にはインフレ（物価の継続的上昇） は進歩及び生活水準向上のしるし（ｐ１０９）
・次の大底は２０２２～２３年頃（ｐ１２０）
・株式バブルが２０００年に崩壊しはじめたときに住宅価格の上昇が加速したのは、ベビーブーム世代が住宅購入のピークにさしかかったうえに、巨額の資金が株式市場から住宅市場に突然流れたから（ｐ１３５）
・１８８０年から１９８０年までは、１９００，１９３０年代のデフレ時代を除いて、インフレ調整後の住宅価格が基本的に横ばい、するとアメリカの住宅価格は２００５年から４０～６０％は下落する可能性あり（ｐ１３７）
・アメリカのデフレ基調が極端に強くなるのは、２０１０～２０１３年半ば、その後、２０１７年にかけていったんインフレ率が上昇し、その後は下落する（ｐ１５８）
・ひとつの国がどのような発展段階をたどるかはすでに明らかになっていて、どの国がどの段階にあるかは、その人口の年齢構成を見ればわかる（ｐ１７１）
・中国の支出の波は２０１５～２０２０年にかけてピークに達するので、高齢化も急速に進行、２０３５年からは米国を上回るペースで人口を減らす、そのため経済発展の面で西欧に追いつく前に減速する（ｐ１７５）
・世界人口は２０６５年にはピークとなり人口は減少する、それは氷河時代（１万２０００～２万５０００年前）以来（ｐ１８１）
・８０年周期のニューエコノミーサイクルによれば、成長ブームの頂点は２００９年頃、２０２０年頃までにかけて淘汰、２０３５年までにかけて成熟（ｐ２６２）
・米国の上位１％の世帯が保有する金融資産の割合は、１９２９年の４５％をピークに１９７５年には２０％に減少、それ以来、３５％程度まで上昇した（ｐ３０２）
・米国の所得税は、第一次大戦の戦費を捻出するために１９１３年に導入、導入１年目は全体の２％の世帯のみ（ｐ３１８）
2010/12/4作成