・1970年当時の男子平均寿命:69歳のときに多くの企業では、55歳定年制がしかれていた（ｐ２０）
・多くの企業では、55歳という年齢を従業員のひとつの分岐点と位置付けている、経営層、定年まで貢献を期待される人、そうでない人に分類する（ｐ２５）
・40代後半、50代前半の人の引退準備期間は限られている、30代後半から40代前半がこの本の読者層ターゲット（ｐ３０）
・サラリーマンを引退して、組織に再び入ることはアリだが、組織と対等な契約関係を結べるよう力量が個人に備わっていなくてはダメ（ｐ８３）
・リストラで業務に大ナタを振るう大企業が、多くのミニビジネスを切り捨てている。引退した人はこのようなビジネスを拾うべき（ｐ９６）
・５４歳引退！という強い意志を持つには、本当に自分の残り半生を打ち込めるような仕事を探すこと（ｐ１０４）
・究極の自分探しは海外にでること、異文化の中に自分を晒して自分自身を見つめる（ｐ１２１）
・異文化理解の一歩は、その土地の気候風土をよく観察して体験する、第二が、歴史を知ること（ｐ１２５）
・海外勤務となったら、最低３年は駐在すること、それくらい住まないと仕事には慣れないし、その土地の文化が理解できない（ｐ１３０）
・サラリーマン個人の持つ能力は自己完結型ではない、何事も他人に頼らないことがサラリーマン引退へ向けての基礎体力養成となる（ｐ１４７）
・引退を決めたら、出向（できれば社長）を目指す（ｐ１５１）
・早期退職優遇制度は、主に団塊の世代をにらんだ時限立法、彼らが片付けば消えゆく制度である（ｐ１６５）
・引退に向けての周辺強化とは、カネ（金脈）とヒト（人脈）である（ｐ１８０）
・1999年の全国消費実態調査によれば、家計資産に占める宅地資産の割合は61%、住宅資産を加えると75%に達する（ｐ１８８）
・引退準備にあたっては、家族（特に妻）との話し合いに基づく理解が大事である（ｐ１９０）
・現在の職場では当たり前のことも、業種や国境を越えれば大きな価値を生むことがある（ｐ２１１）