・最貧国を含めた世界基準では、年間5000-3.5万ドルの所得層が「中間所得層」と定義される（ｐ２０）
・平均給与額（国税庁調査）は、2000年には461万円だったが、2010年には412万円（ｐ３８）
・資格はその仕事を行うためのツールであり、それを前面にだしてもいいことはない、資格取得の過程で得た知識が最大の武器になる（ｐ４４）
・仕事をする上で大切なのは、どこに所属しているかよりも、なにができるか（ｐ４６）
・最低基本生活費を把握すること、食費・光熱費などの基本的生活費がいくらかかっているか、貯蓄はいくらあるかを知っておく（ｐ６１）
・出費を抑えるべきものは、固定費（住居費、生命保険等）である（ｐ６４）
・2014年からは、白色申告であっても帳簿作成が義務付けられるので、青色申告にしなければ損である（ｐ８０）
・医療費負担は、健保・国保ともに３割負担、高額療養費制度により個人が負担する医療費には上限がある、両保健共通で、１か月の上限は 8.01万+（医療費-26.7)x1%である（ｐ８８）
・国民年金の半分は税金で賄われているので、それに加入しないと給付を受けることはできない（ｐ１００）
・民間の医療保障は、共済（都民共済や県民共済）にする（ｐ１１５）
・こども保険などは、殆どが払込保険料のほうが多いので貯蓄とはいえない（ｐ１２２）
・ねんきん定期便は、加入期間・年金見込み額・保険料の納付額が記載されている、35・45・58歳の年には、加入履歴、標準報酬月額も記載されている（ｐ１３０）
・年金財政を考慮すると、現在50代の人なら見込みの8-9割、40代は7-8割程度と考えておくのが無難（ｐ１３０）
・日本では 2020-25年頃から、６８歳程度まで段階的に引き上げられる可能性が高い、現在40代の人から影響を受けるだろう（ｐ１３２）
・老後資金について考える場合、明確にすべきは、何歳まで働くかである（ｐ１５６）