・ニューヨークのモルガン商会は、ドイツやオーストリア（金本位制を廃棄）には全く融資しなかったが、金本位制を維持したイギリスに対しては巨額の融資をした。この融資のおかげで1917年にアメリカ参戦まで持ちこたえられた（ｐ１１）
・ケインズの案（通貨制度の中で金に重要な役割を与える）は退けられて、アメリカが唱えた、ドル・金本位制が勝利して、1944－1971年まで続いた（ｐ１２）
・アメリカとユーロ圏・中国が、Ｍ１（現金＋要求払い預金）をマネーサプライとして、裏付けの金を40％とする金本位制で合意したとすると、金のインプライド価格（同党の条件を織り込んだモデルによって算出された価格）は、１オンス約１万ドルとなる。Ｍ２（Ｍ１＋定期性預金）、100％とした場合は５万ドルとなる（ｐ１４）
・インフレは、富める者から貧しい者に、貯蓄者から債務者に、市民から政府に富を移転する。（ｐ１８）
・1925年に自国通貨を金に対して切り下げたフランスの利益は、イギリスを犠牲に、1931年のイギリスの利益はアメリカを犠牲にして、1933年のアメリカの利益は、イギリスとフランスを犠牲にして得たもの（ｐ１９）
・金本位制が機能するには、1925年のイギリスや今日の世界のように、金が過小評価されてはならない。金が過小評価されると、中央銀行の通貨が過大評価されて、その結果はデフレとなる（ｐ２１）
・ＦＲＢのバランスシートでは、金は約110億ドルとしか計上されていない（金証券は1971年に42.2222ドルで時価評価されたのが最後＝8000トン強）ので、評価益は3000億ドルとなる。これを考慮にいれるとＦＲＢは支払い不能にならない（ｐ３９、４０）
・アメリカ政府は1980年以降、公式の金の売却は殆ど行っていない（ｐ３９）
・ユーロ圏では、2013年にキプロスで、2015年にギリシアで銀行閉鎖となったので、この保険として実物の金をもっておくべき（ｐ５８）
・諸国の影の金本位制を評価する最善の方法は、金の対ＧＤＰ比を使うこと。アメリカの場合は約1.7％、ロシアは約2.7％、中国は公式の金準備高は2015年7月現在、1658トンであるが、鉱山生産量や輸入統計などから、実際のストックは4000トンに近いことがわかっている（ｐ７２）
・マイナス実質金利の世界では、金に投資することで実際にプラスのリターンを得ることができる。（ｐ１０４）
・2014年から2015年にかけてギリシア、ウクライナ、シリアの金融危機、中国の株式市場の暴落にもかかわらず、金のドル価格が下落したために金投資家は狼狽した、金の価格はなぜ上昇しなかったか？ではなく、適切な問いは、金の価格はなぜもっと下落しなかったかである。石油のドル価格は同時期に７０％以上下落したが、金は殆ど下がらなかった（ｐ１１０）
・インフレのときもデフレのときもパフォーマンスが良い数少ない資産クラスのひとつである「金」は、最良の保険である（ｐ１１３）
・金に割り当てるのは、あなたの流動資産の10％までにすべき（ｐ１１８）
・2013年12月、オバマ大統領は、イランをペルシア湾岸地域の覇権国と事実上認定して、イランが原子炉と濃縮プログラムを保持することを容認した。それはイランを主要地域大国と認めたことに等しい、これをサウジアラビアは裏切りと見做した（ｐ１６０）
・ロシアがイランの石油を買うことに同意した、ロシアは世界有数の石油輸出国であるが、ロシアが買うことで中国やほかの国々に輸出できる（ｐ１６３）
・中国は最近、スイスと通貨スワップ協定を結んだので、人民元と引きかえに、スイスフランを入手できる。イランはロシアに石油を売り、ロシアはその石油を中国に売る。中国はロシアにスイスフランで支払うことができ、ロシアははＢＲＩＣＳ銀行を通じてスイスフランをイランへ送金できる。この連鎖においてかけているのは「ドル」である（ｐ１６５）
・現在、1933年に金の所有が違法とされるのと同じプロセスが進行している。人々は紙幣の代用となるデジタル通貨を、そのほうが便利だと思って受け入れつつある。政府がデジタル資産を接収しはじめるのは、紙幣が完全に流通しなくなったころ。そのときには現金に換える手立てはなくなっている（ｐ１８３）
・非上場の金保管会社を使うことがよい、銀行は厳しい規制を受けているので、国家が簡単に接収できる（ｐ１９４）
・テキサス州は、銀行システムの外側に、州の地金保管所を建設している。テキサスは州の主権と合衆国憲法修正第１０条を根拠に、連邦政府の金接収の動きに抵抗するだろう（ｐ１９７）