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マネー消失 金本位制で再生するしかない金融秩序の崩壊

マネー消失 金本位制で再生するしかない金融秩序の崩壊の写真

・これから(現在2020.6)3年かけて100年に一度のバブル破裂がやってくる、いまはまだその序章にすぎない、この暴落は世界に出回りすぎたマネーを収縮させる行われている、実体経済の何十兆ドル分以上のマネーが余計に出回っている(p22、27)

・安倍首相と黒田日銀が人工的に円安を作り出しデフレから脱却しようと画策した、これから65円に向かって(2023年9月まで)相場が動き始めている、株も下がる、デフレに拍車がかかる、2021年に第一次の大きな下げがあり、2022年に向かって戻っていき、そこから2023年央に向けて最後の地獄を見るような展開になる(p29、45、75、87)

・ギリシアの財政破綻によりどこよりも困るのはドイツの銀行である、彼らはギリシア国債を大量に抱え込んでいる(p54)

・相場の天井は経済学とはまったく無関係の世界で決まる、値頃・日柄・人気の3つ(p57)

・時価総額ではなく、株式を発行している会社の本質的な価値を測るのに信頼できるのは、その会社がもつ純資産、PBR(株価純資産倍率)である(p91)

・ROEを上昇させるには自己資本を下げるのがてっとり早い、なので自社株買いをする、1昨年のアメリカの自社株買いは1兆ドル、自社株買いは1982年までは株価操縦と見なされ違法であった(p92、99)

・2023年9月の大円高が終わると、円安回帰とヘリコプターマネー導入で円安、景気回復となる。2030年までは好景気が続き株価も上がる(p123)

・2020年4月1日、米シェールオイル生産のホワイティング・ペトロリアムが破産法の適用を申請した、かつて同社はノースダコタ州バッケン地域で最大の生産を誇っていた(p139)

・ゴールドは2000ドル以上となる、金本位制に戻るなど関係者が口をすべらせたりすると、簡単に1万ドルになりかねない(p147)

・中国の外貨準備は、本来は中国政府と中央銀行である人民銀行のみが持っている額をカウントすべきを、国有銀行保有分とされる企業の決済あづかり金を含めている(p173)

・黄金律的には、中国は建国した1949年から69年目の2018年にピークを迎え、そこから12年間下がり続けることになっている、ソ連んは建国73年で綴れた、中国の建国73年は2022年である(p182)

・ニューヨークのマンションにはコンドミニアムとコープがある、コンドはお金を出せば誰でも住人になれるが、コープは事前審査がある(p197)