・世界中の国々で、2022年になるとワクチン接種をしなくなった、ワクチン製造国であり、新型コロナの最大の被害国であるアメリカは、2021年の秋から国民のほとんどがワクチン接種をやめている、追加免疫（ブースター）接種をした国民は３割程度であり、日本は半分以下である（p３）
・2022年11月から日本の新型コロナによる死者数は、アメリカに次いで世界２位、人口あたりに換算すれば日本がダントツの世界一、2022年12月４週は、１５％以上が日本人の死者であった、世界中のほとんどの地域で新型コロナは収まっているにも拘らず、日本だけば相変わらず感染者や死者が増えて医療は逼迫している。日本人のほとんどがこれらの世界のニュースを知らない（p１５）
・2021年から2022年にかけて約２０万人の「謎の突然死」が発生している、これはワクチン接種が始まってから生じたものであり、世界中で同様の現象が報告されている（p１８）
・現在ワクチンを推進する人たちは「ワクチンは発症は抑えられないが、重症化を抑える効果がある：といっている、それはワクチンに発症を抑える効果がない、とわかってから言い始めた。当初は、発症を押える効果を大々的に宣伝していた。つまり発症を抑える効果はなかった（p３０）
・アメリカでは、ハンク・アーロン氏が接種後、数日後に死亡、その２ヶ月後に元ボクシング世界チャンピオンのマービン・ハグラー氏がワクチン接種後に死亡したが日本ではほとんど報道されていない（p４９）
・当初日本でもワクチンの危険性を訴える医師も多数存在していた、ワクチン開始後の2021年６月、ワクチン安全性の懐疑を訴える全国の医師、議員ら４５０人が連名で接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出している（p５７）
・新聞業界には記者クラブがあり、各官庁・都道府県など８００箇所にある、既存の新聞社のみに限られ新規参入はなかなかできない、この制度は先進国では日本だけ。テレビ放送には総務省の免許が必要だが、地上波はこれ以上免許は出ない、新聞社が地上波のテレビ局を持っているので、既得権益で守り固められた業界である（p７５）最近になってワクチン被害を封じるメディアが出てきたが、週刊誌か地方紙である、記者クラブに入っていないメディアしか書けない（p７６）
・イスラエル、イギリスともブースター接種を世界に先駆けて行ったが、世界最悪レベルの感染者を出した。先進国のほとんどでワクチン接種開始よりもワクチン接種後の方が新型コロナの死亡者も多い（p８５）
・WHOは世界各国が義務的に支払う拠出金は財源の１７％程度、残りは民間団体（主に製薬業界）である、慈善団体を経由することで事実上の寄付を受けている（p９３）
・2021年の厚生労働省のデータでは、６５歳以上では、ワクチン接種をした方が致死率が低くなっていたが、６５歳未満ではワクチン接種した方が致死率が高いというデータとなっていた、2021年9月の段階で「ワクチンは重症化予防の効果もない」「少なくとも６５歳未満の人にはデメリットしかない」ことがわかっていた（p１０１）
・2021年秋くらいから、欧米のワクチン普及運動は急速にダウンしていき、ワクチンパスポートやワクチン義務も次々と撤廃された（p１１９）
・2022年４月に厚生労働省から出された修正データによれば、ワクチン未接種者よりも、ワクチン２回接種者の方が、コロナに感染する割合が高い、という衝撃的なものであった（p１２５）2022年９月には大阪府も同様のデータが発表された（p１３５）
・2021年12月に発表された超過死亡（毎年予想される死亡者をこえている死亡数値）は、2021年９月までの人口動態では、約６万人とある。これは東日本大震災を超える数値であり、戦後最大である。この期間のコロナによる死亡者は約、１万2000人であったので、残りはなぜ死亡したのかということになる（p１４５）超過死亡とワクチンの因果関係は絶対にないと断言しながら「調査しろ」とは絶対に言わない（p１８１）
・アメリカでの感染者や死者が激減しているのは、明らかに新型コロナ事態が弱毒化しているから（p１７２）
・福島教授が、厚生労働省の職員の摂取率は１０％という話があるが、本当のところはどうなんだ？という質問に対して、職員は即座に否定できなかった（p２０２）
・ワクチン接種を推奨していたWHOも2023年３月に、ブースター接種と若者へのワクチン接種の推奨をやめた、2023年１月には河野太郎氏は「自分はワクチンの運び屋に過ぎないので、安全性の責任などは負えない」とブログに書いた（p２３３）
・アメリカフロリダ州では、2021年11月の段階で、職場でのワクチン義務づけを禁止、2022年３月には子供へのワクチンを接種しないように勧告、2023年にはワクチンが重大な健康被害を及ぼすと警告を発している。この州知事、ロン・デサンティスが2024年の大統領選に出るとされている（p２３４）
2023年6月6日読了
